中小企業が経営分析指標を同業他社と比較するための方法をまとめてみました。

経営分析は、比較が大切

経営分析をする時は、比較が大切です。
せっかく各種指標を算出しても、比較しなければ意味がありません。

「当社の自己資本比率は30％なのか」で終わらせてはいけません。
その30％という数字が、

• 前期と比較して、増えているのか？減っているのか？
• 業界平均と比較して高いのか？低いのか？

といった比較をすることが大切です。

過去実績と比較することで、初めて自社の傾向が見えてくるし、
業界平均と比較することで、初めて自社の強みと弱みが見えてきます。

経営分析指標は、比較することで意味を持ちます。
特に、縦の比較（自社の過去との比較）横の比較（同業他社との比較）を同時に行うことが大切です。

中小企業の経営指標は、データがない

自社の過去との比較は、会計データが手元にあるので簡単です。
ですが、同業他社との比較はなかなか難しい。データが簡単に手に入らないからです。

上場企業であれば、HPのIR情報やEDINETというサイトで決算書を見ることができますが、
中小企業は、決算書を公開していない会社がほとんどです。

かといって、同業種であっても、大企業のデータは使えません。
中小企業と大企業では、資本力・資金調達力・ブランド力・収益力、全てが違いすぎるので、参考になりません。

やはり中小企業は、中小企業の同業他社と比較すべきです。

中小企業が同業他社と比較する方法

中小企業実態基本調査を使う

中小企業の同業他社のデータを手に入れたい場合、「中小企業実態基本調査」を活用するという手があります。
中小企業庁が公表している、中小企業の財務や経営データで、誰でも見ることができます。

ただ、このデータには、経営指標がそのまま載っているわけではありません。

売上高・販管費・経常利益・各資産負債、などの金額が載っているだけなので、
経営指標自体は自分で計算する必要があります。

業種別のP/L、B/Sが一覧になっているような感じです。

（例外として、利益率系の指標だけは最初から公開されていますが）

自分で計算するのは手間がかかりますが、力になるので一度やってみることをオススメします。
同業他社のデータを眺めてみるだけでも面白いものです。

経営自己診断システムを使う

ラクな方法としては、経営自己診断システムを使う手もあります。

業種を選択し、決算書の金額を入れれば、

主要な経営指標が計算され、しかも業界の中央値・上位30％との比較もできる、というものです。

収益性・回転性・生産性・安全性すべて、主要なものは網羅されています。

手早く比較できるのでオススメです。
僕はこの診断結果をそのままExcelにコピペ→加工して使っています。

本を読む

中小企業向けの経営分析の本を読んでみるのもオススメです。
特にオススメなのは、この本。

「経営分析」ってなると、大企業向け・投資家向けの本が多い中、
中小企業に特化して書かれています。

経営指標データも、業界別に平均値が記載されており、
数値の活かし方・経営判断への役立て方までアプローチがあるのが、大変参考になります。

（経営指標データは、先述の中小企業実態基本調査をベースに算出されています）

なかなか難しい内容もあるので、社長向けというよりは、税理士や経理部員など、専門家向けですが。

社長向けを挙げるなら、この本です。
この本にも経営指標の業界別データが載っています。

先週金曜日は、クライアントと月次打ち合わせ。
いつも気持ち良く仕事をさせて頂いて、感謝です。

土日は休みつつ、適度に勉強。
娘が「ねんどとシャボン玉やりたい！」というので、2人で買いに行きました。
2人で行動するのもちょっとずつラクになりつつあります。